2025年ももうすぐ終わりですが、この記事を書いている11月22日現在、S＆P500とオルカンがまだ好調です。日々、小さな変動はありますが、長期的には右肩上がりです。2025年は好調のまま幕を閉じるのかもしれません。
2024年から新NISAを始めた投資初心者にとっては、素晴らしいスタートとなりました。
しかし、年初から一部の専門家はずっと警鐘を鳴らしていました。トランプ関税、AIバブル、割高、アメリカの債務問題、世界同時不況の予兆など懸念材料は山ほどあります。
新NISA民は米国株に投資していることが多いので、今回は米国市場の情報を中心にまとめました。
この記事が皆様のお役に立てれば、幸いです。
注：投資は自己責任で行いましょう。
トランプ関税の影響で物価が高騰！
アメリカのトランプ大統領が法外な関税政策を発表した当初、株価は一時的に大きく下がりましたが、すぐに回復しました。
その理由は、TACO（Trump Always Chickens Out（トランプはいざとなると、怖気づく）)という言葉が流行ったことからも分かるように、アメリカ国民が「関税戦争はすぐに終わる」と思ったからです。
しかも、その後、米国株は最高値を8ヶ月連続で更新し続けました。アメリカを代表するテック企業Google、Apple、Facebook（現在のMeta）、Amazon、Microsoft、NVIDIAの株価も驚異のスピードで上昇し続けました。
株高不況
株価は絶好調なのに、経済は上向かない株高不況に陥りました。株価が上がっていると経済は一見、好調のように見えます。しかし、その恩恵は一部の富裕層（投資をできる余裕のある層）にしか手に入れられず、投資をしていない人達には何の得もありません。
関税戦争に勝者はいない
トランプ関税の影響ですべての物の値段が上がっています。
トランプ支持者たちは、当初、トランプ関税はアメリカに安い物を売りつけ、ぼろ儲けをし、アメリカ企業を苦しめている悪い外国企業を罰するためのシステムであり、アメリカ人の益となると思っていました。
一方、経済学者たちはトランプ関税が適用されれば「経済が滅茶苦茶になる」と警鐘を鳴らしていましたが、トランプ氏は誰の忠告にも耳を貸さず、押し切ってしまいました。
その結果、トランプ政策の目玉だったはずの関税がアメリカ経済を滅茶苦茶にしてしまいました。しかも、その影響はアメリカだけでなく、世界中に波及しています。
関税が適用された後の数ヶ月、外国企業は企業努力で関税を吸収し、価格には反映させませんでした。しかし、それにも限界があります。
三ヶ月を過ぎた頃から、アメリカが輸入している物の価格が急騰し、食品、衣料品、建築資材、電化製品、自動車に至るまで多くの物が短期間で三倍近くに跳ね上がりました。
なぜなら、アメリカ企業は部品、原材料などを物価が安い発展途上国から調達しているからです。トランプ氏はそれらの国に高い税率を課しました（インド：50%、カンボジア：49%、ミャンマー：40％、ラオス：40％、ベトナム：20%）。
米中関税戦争が勃発
トランプ大統領は中国にも極めて高い関税を課すと脅しました。
2025年4月、米国は中国に対して145％、中国は米国に対して125％の関税を課すと発表しました。
その後、紆余曲折あって、10月30日には互いの貿易戦争を1年間停止することで合意に至りました。現在は暫定的に追加関税が10％となっています。
トランプ関税のメインのターゲットは中国だった筈なのに、土壇場でトランプ氏がタコったので、気が付けば中国もEＵや日本、韓国と変わらない税率になっています。
中国が他の国と違っていたのは、米国の脅しに屈する必要がなかった点です。その理由を以下に説明します。
切り札の一つ目は、中国が「世界の工場」となっている点です。
人件費の安さと抱負な労働力から中国が「世界の工場」となって久しいですが、今回の関税戦争で多くの企業が中国依存の危うさを再認識しました。
生産拠点や調達先を中国だけに依存していると、今回のような事が起こった時、どうにもならなくなります。今、グローバル企業たちの間で中国離れが急速に進んでおり、生産拠点を中国から別の発展途上国に移す動きが加速しています。
皮肉な事に、中国が切り札を振りかざしたことで、逆に中国離れが進んでしまったのです。
切り札の二つ目は、中国が世界のレアアース生産量の約7割を占めていることです。
レアアースは半導体、電気自動車、スマートフォン、パソコン、医療機器などありとあらゆる電化製品に使用されている素材です。中国がレアアースの輸出を規制すればが、アメリカの産業は止まってしまいます。
アメリカだけではなく、世界中のグローバル企業は中国依存から脱するために、中国以外の国でもレアアースの生産を行おうとしていますが、難しいのが現状です。
そして、切り札の三つ目は習近平政権が独裁政権であることです。民主主義国家ではないので、選挙結果や有権者の意向を気にせずに自らの方針を貫くことができるのです。
一方、トランプ氏は来年に中間選挙を控えていますから、どうしてもひよってしまいます。
画像の使用を禁止している
アメリカ製品を買い、アメリカ人を雇用せよ（Buy American and Hire American）
トランプ大統領はアメリカ企業が海外に生産工場を持っているのもお気に召さないようです。海外の生産工場をアメリカ国内に移転させ、メイド・イン・アメリカ製品を増やし、アメリカ人の雇用率を上げたいようです。
しかし、人件費の高いアメリカで物を生産すれば商品の価格は何倍にも跳ね上がってしまいます。
また、生産拠点を海外から国内移すには巨額の費用が掛かります。その費用は最終的には消費者にツケとなって回ってきます。
例えば、ベトナムに工場を持っているナイキのスニーカーは価格が約2倍になりますし、アメリカ国外で製造されたiPhoneには25％の関税が課されるので、2～2.5倍の価格になると予想されています。
関税戦争は誰も得をしないのです。
西のトランプ、東のプーチンのせいで世界経済はめちゃくちゃに…
プーチンが引き起こした戦争のせいで、食品とエネルギー価格の高騰が起こり、世界経済は既に十分に疲弊しています。そこへ来て、トランプが関税戦争を始めてしまったので、世界経済は更に滅茶苦茶になりました。
しかも、今、ドルの価値はどんどん下がっているので、同じ金額でも昔と同じだけの物は買えません。
皮肉な事に、強いアメリカを取り戻そうとして行ったトランプの政策が、ドルの価値を下げているのです。
中国と同じように、トランプが使った切り札によって、世界はアメリカ依存から脱却しようとしています。特に、ヨーロッパでは脱アメリカ、脱ロシアの動きが加速しています。国レベルでも個人レベルでも、資産をドルからゴールドやビットコインに切り替える動きが見られます。
日本はアメリカ国債を世界一買っている国ですが、日本もアメリカ国債の割合を減らし、ゴールドの割合を増やし始めています。
現在、アメリカの物価は日本の約3倍です。例えば、ペットボトル飲料は540円、マクドナルドのポテトＭサイズ540円、フィレオフィッシュ825円です。物によっては３倍以上値上がりしている物もあります。
しかし、アメリカ人にとって一番頭の痛い問題は、住宅価格の高騰と高い金利（7％）です。アメリカでは、当たり前のように広い家に住む時代は終わったと言われています。
特にこれから家庭を持ち、家を建てようとしている若い世代にとっては、持ち家は夢のまた夢となってしまいました。
また、家賃も急上昇しており、普通に働いていても家賃を払えず、住む場所を失う人も増えています。
住宅を失った人達の中には車の中で生活している人もいるのですが、トランプ関税のせいで自動車価格も高騰しており、維持費*（自動車保険や自動車税）も2～3倍と高騰しています。
＊アメリカには車検制度がない州が多いので、車検費用ほぼゼロです。逆を言えば、日本の車検費用が異常に高いとも言えます。
一方、現在、持ち家に住んでいる高齢者の中にもローンの返済が終わっていない人が多く（アメリカの住宅ローンの金利は約7％）、彼らの生活が破綻するリスクも高いと言われています。
アメリカの高齢者の多くは公的年金と401Kと呼ばれる個人年金で暮らしています。401Kは単なる積み立て貯金ではなく、株式投資をして資産を増やす仕組みになっていますので、株価の変動の影響を大きく受けます。
その他の不安要素
アメリカの不安要素は他にもあります。多額の債務、基軸通貨（ドル）の価値の下落、少子高齢化などです。
アメリカの少子高齢化
アメリカは先進国の中で唯一、人口の減っていない国です。それは、移民が多く流入しているからですが、最近は移民の数を制限しているため、今後は徐々に人口が減少していくと予想されています。
多くの日本人は気が付いていないのですが、第二次世界大戦後はアメリカでも日本と同じように、ベビーブームが起こりました。
現在、人口の1/4を占めるアメリカのベビーブーマーたちは、人数も日本とは比べものにならないくらい多く、人口動態にも大きな影響を与えています。
アメリカには日本のような年金制度はありませんから、アメリカのベビーブーマーが年金制度に与えるインパクトは大きくないかもしれません。
しかし、彼らはアメリカ史上一番数が多い世代で、一番長生きしている世代であるにも関わらず、アメリカ史上一番貯蓄のない世代だと言われています。
彼らは貯蓄はありませんが、その分、高金利ローンで建てた大きな家は持っています。彼らの老後資金が尽きた時は、家を手放す時でもあります。
ハイパーインフレや大暴落が起こった時、彼らがアメリカの社会保障制度に与える影響は計り知れません。
暴落は誰にも予想できない
暴落がいつ来るかは、誰にも予測できません。投資の神様ウォーレン・バフェットですら予測不可能です。
SNSでは暴落を煽るような動画も数多く投稿されています。ポジティブなタイトルよりもネガティブなタイトルのほうが視聴者の注意を引き付けるので、余計に目に付くのかもしれません。
根拠が薄弱な動画は観る価値がありませんが、バフェット氏自身が出している動画のように、優れた分析と、信頼できる数字に基づいた動画は一度、観ておくことをお勧めします。記事の最後のURLを貼っておきます。
踊子も2025年の前半はまだ何も分かっておらず、暴落を警告する動画を見ても他人事のように感じていましたが、バフェット氏の動画を観てからは考え方が変わりました。
バフェット氏は自分でも「私には暴落のタイミングは読めない」と言っていますが、一方で「暴落は必ず来る」と警告しています。しかも、それは短期間で回復するようなものではなく、リーマン・ショック級、またはそれ以上のものとなる可能性が高いと言っています。
なぜ、次の暴落がより大きなものになる可能性が高いのか？
それは、今、脱グローバリゼーション、保護貿易主義、ブロック化、産業構造の変化など、世界の構造そのものが大きく変わろうとしているからです。パラダイムシフトが起り、新たな秩序が生まれ始めているからです。経済および地政学の観点からも、大きな転換点に差し掛かっています。
AIバブルとは一見関係がないように見える上述した事柄も、地球規模の変化の現れの一部です。
*ブロック化：世界恐慌期に多くの国が採用した、主要国を中心とした排他的・閉鎖的な経済圏を形成する現象。保護貿易主義をさらに強化したもの。
*パラダイムシフト：その時代に当然とされていたものの見方や価値観が、根本的に変わること。
バフェット氏、正確に言うとバフェット氏が経営するバークシャー・ハサウェイ社は2022年頃から同社が保有する株を大量に売り、現金比率を増やしています（31％）。このような動きは、リーマン・ショック時（2008年～2009年）にも見られました。
その時、バフェット氏は暴落を正確に予測したと称賛されましたが、実際には大まかな予測をしていただけであり、正確なタイミングは計れませんでした。そのため、リーマン・ショックの数年前から現金比率を増やしていたのです。
つまり、投資の神様でさえ、暴落の時期を正確に当てるのは出来ないということです。
今回も、バフェット氏は2022年頃からバークシャー社の現金比率を増やしていますが、2025年現在も大暴落はまだ来ていません。
この事から、暴落に備えて、彼がいかに慎重に準備をしているかが分かります。
外をながめる社員たち
ロイター
ロイター
ちなみに、バフェット氏は底値と最高値も予測できないと言っています。
リーマン・ショック時に、バフェット氏はゴールドマン・サックスの株をバーゲン価格で買い取りました。バフェット氏は暴落が始まってもすぐには動かず、ゴールドマン・サックスの株が十分に下がるまで、じっと待っていたのです。
しかし、ゴールドマン・サックスの株はその後も下落が止まらず、さらに25％も低下しました。
つまり、バフェット氏でも底値は予想できなかったのです。
有名な相場格言に、「魚の頭と尻尾はくれてやれ」というものがあります。頭（最高値）と尻尾（底値）は逃しても、胴の部分が食べられれば十分ではないでしょうか。
欲を出して最高値で売ろうとすると、ある日、突然、暴落して大損をしてしまいます。損をしたくないと底値で買おうとすると、タイミングを逃してしまいます。
株式相場に関する格言には、他にも以下のようなものがあります。
・腹八分目に医者いらず
・一つのカゴに卵を盛るな
・麦わら帽子は冬に買え
恐怖と強欲
株価は実体経済だけでなく、恐怖と欲深さで動きます。
「恐怖と貪欲指数（Fear and Greed Index）」は、そんな市場や投資家の心理（悲観・楽観）を数値化したもので、「恐怖と貪欲指数」の変動と株価の推移と動きは、ほぼ一致しています。
この指数が高い時は人々が貪欲になっていることを示し、株価が上昇します。指数が低い時は人々が恐れていることを示し、株価が下落します。
2025年現在、この指数が限界近くまで上昇しています。
市場が暴落した時は、人間の心理がすべてと言われています。その他のどんな合理的な判断材料も、暴落を止めることはできません。
暴落のきっかけが何になるかは、誰にも分かりません。もしかしたら、靴磨きの少年の一言かもしれませんし、トランプ氏の発言かもしれません。しかし、暴落の開始は常に初心者の狼狽売りから始まると言われています。
一言がきっかけでが起こったと言われている。
新NISA民は投資経験が浅いので、これまでに経験した暴落はトランプ・ショックぐらいだと思いますが、トランプ・ショックぐらいの暴落でしたらシニアでも余裕で回復を待てます。
しかし、リーマン・ショック級の暴落、またはそれ以上の暴落が来るとなると話は違ってきます。
リーマン・ショックは回復するまでに約６年かかりました。次の暴落はリーマン・ショックよりも大きな暴落になると予測されているので、6年ではすまないかもしれません。
若い人やミドルは回復を待てる時間的余裕があるので、暴落時も株は売らず、ガチホ（がっちり保有）が基本です。
シニアでも金銭的余裕がある人は、暴落が来ても株を売る必要はないと思います。優良株を持っている人は、暴落が来ても基本ガチホです。優良株であれば、暴落後も必ず回復します。数年間、株を売らずに暮らせる人は、売る必要なんてありません。
踊子の親類にリッチなおばあちゃんがいますが、公的年金がいくら振り込まれているのかまったく知らないそうです。年金には手を付けたことがないと言っていました。
そういう人は株価が大きく下がっても、もちろん何もしません。
しかし、貧乏なシニアは大暴落からの回復を待つ金銭的・時間的余裕がありません。若い人にとっては擦り傷ですむことが、シニアにとっては致命傷になってしまいます。
次の暴落は、新NISAをきっかけに投資を始めたシニアにとっては、最初で最後の大暴落になるかもしれません。ここで下手をすると、二度と株式市場に戻ってこれなくなるかもしれません。
大暴落のインパクトの大きさは、下落幅ではなく、下落期間で決まります。
トランプショックやコロナショックのように数ヶ月で回復するのであれば、30％ぐらい下落しても持ち堪えられる人は多いでしょう。
しかし、暴落の期間が約10年ともなれば、生き残れる人は限られてしまいます。
（コロナショックの時、S＆P500は約34％下落しました。しかし、半年ほどで元の水準まで回復しました。）
暴落時の戦い方は、年齢や収入、家族構成、資産額、攻めにいくか、守りに入るかによっても変わってきます。
踊子は老後資金に余裕がないので、ここで勝負に出ます。このままだと、働き続けていても、70歳になる前に老後資金が底をつきそうです。
ですので、手持ちの株を今、全部売って現金を作り、暴落したら安く買うつもりです。この方法で、老後資金を一気に2倍（？）にします！
踊子の戦略は誰にでもお勧めできるものではありませんので、皆さんは皆さんに合った戦略を立ててください。戦い方は一人一人違います。
* 投資は自己責任でお願いします。
暴落の備え
自分に合った基準を設定しておく
暴落した時にパニックにならないように、暴落時にはどう行動するか、予め基準を設定しておくと良いでしょう。
例えば、ピーク時から何パーセント下落したら、売るなどの基準を設けておけば、「いつかは回復するかも…」と待っている内に損失を大きくするようなことは避けられます。
株は一度に全部売る必要はありません。何パーセント下落したら、何パーセント売るなどの基準を設定しておけば、市場の動向を見ながら、臨機応変に対応できます。この基準は人それぞれですので、自分に合った基準を設定しておきましょう。
数種類の株を持っている場合は、どの順番で売るかも決めておくと良いでしょう。
これらのルールは必ず、暴落前に決めておくべきです。なぜなら、暴落時には誰も平静ではいられなくなるからです。
現金比率を増やす
暴落時には現金を持っている者が王様です。なぜなら、株よりも現金のほうが流動性が高く、すぐに使えるからです。
暴落している株を買ってくれる人は中々、見つかりませんので、株を持っていても何も買えません。しかし、現金があれば何でも買えます。住宅ローンも返済でき、教育費も払え、食料も買えます。
また、現金があれば、暴落時に優良株をバーゲン価格で買うこともできます。
現金を保有していれば、市場が荒れていても、あなたはゆっくり眠れます。
そういった観点からも、バフェット氏は暴落時には現金比率を増やすことを提唱しています。
しかし、一方で、現代では現金を遊ばせておくのは悪であるという風潮があります。お金は絶え間なく働かせなくてはいけないという強迫観念が世の中を支配しています。
なぜなら、お金を遊ばせておくと、インフレで目減りするからです。
たしかに、インフレで現金の価値は目減りします。しかし、インフレで現金の価値が目減りするスピードよりも、暴落によって資産が減っていくスピードのほうが遥かに速いのです。時には、お金を遊ばせておくことも必要です。
ちなみに、踊子は保有していたS＆P500とオルカンを11月に全部、売ってしまいました。それは、「暴落前に売り抜ける」という小賢しい戦略ではなく、恐怖に負けたからです。
しかし、売った直後は本当にほっとしました。儲ける喜びよりも、損する恐怖のほうが何倍も大きいというのは本当ですね。
2025年はS＆P500もオルカンも好調だったので、運用益は予想以上でした。しかし、銀行に騙されて外貨建て個人年金を買って損失を出した分と、積み立て型医療保険を中途解約して出た損失と、ビットコインの損失で運用益は全部消えてなくなりました！不思議なことに、損失額と運用益がほぼ同じ金額だったのです。
少し残ったお金は、年末に実家に帰った時に母にお小遣いとして渡すつもりです。何十年も親孝行らしい事をしてこなかったので、母は驚くかもしれません。
情弱で投資2年目のシニアの株式運用なんてこんなものです。読んでいてワクワクするような内容ではないかもしれませんが、これがリアルな現実です。
踊子は失敗も成功も包み隠さず書いています。なぜなら、踊子の経験談を読むことで、私と同じような情弱なシニアが同じ失敗を避けられるかもしれないと思うからです。皆さんが私の経験談から何かを学んでくれれば嬉しいです。
しかし、何事も実際にやってみないと分からないものですし、身に付かないのも真実です。まずは行動を起こし、失敗から学び、成功へと繋げていきましょう。一度は失敗しないと、一つ上のレベルにはいけないのです（と自分を慰めています）。
踊子がS＆P500とオルカンを解約したのは2025年11月21日（金）でした。株価が下がり始めていたので、踊子には株価の回復はないように思われました。
踊子は株もビットコインと同じようにリアルタイムで売却できると思っていたので、21日（金）の真夜中に売り注文を出しました。
しかし、株の場合、リアルタイムでは売却できません。11月22日～24日は三連休で日本市場はクローズしていましたので、売り注文は連休明けに処理され、その後、2日営業日ぐらい待ってから、売りが確定しました。株価が一番下がった時に売ってしまった形です。
残念ながら（？）、三連休後、株価はぐんぐん回復し、元の水準に戻っていました。長く、株取引をしている人は、毎年、この時期に株価が一時的に下がることを知っていたようです。長期でガチホ勢も売らなかったと思いますが、初心者の中にはこの時に狼狽売りをしてしまった人もいるのではないでしょうか？
暴落は来年ではないかもしれません。再来年でもないかもしれません。その間に、S＆P500やオルカンがどんどん値上がりし、悔しい思いをするかもしれません。それらも全て理解した上で売却しました。
この判断が正しかったのか、間違っていたのかは、数年後にならなければ分かりません。
株式投資は恐怖と欲との戦いです。一定のリスクを取らなければ、投資で儲けることはできません。恐怖と欲をコントロールできなければ、負け戦になってしまいます。人間の本能と逆をいかなければなりません。
しかし、投資初心者はインデックス株をガチホが基本です。本能に逆らって、暴落時に買いを入れたりする必要はありません。初心者が頻繁な売買を繰り返せば、手数料と税金で（NISAは非課税ですが）利益が溶けてしまいます。
それを考えると、投資2年目でインデックス株を全部売り払い、暴落時に買いを入れようとしている踊子はかなり無謀です（このような行為を「逆張り」と言うらしいです）。自分でも承知しています。しかし、ただでさえ少ない元手を減らすわけにはいきませんし、このままではどうやっても老後資金が足りません。背水の陣なのです。
皆さんは踊子の判断をどう思いますか？コメントで教えてくれると嬉しいです。
踊子を真似する人が多いとは思いませんが、念の為、「投資は自己責任で行いましょう」とお伝えしておきます。あなたが損をしても、誰も補償してくれません。
AIバブルが弾ける理由
今年に入ってから、S＆P500は8ヶ月連続で高値を更新しました。
利益が出ているのは嬉しい筈なのですが、値上がり率が異常過ぎて、恐怖のほうが大きくなっていました。初心者でもさすがにこれは異常だと感じるような上昇率です。
多くの投資経験者が感じているように、踊子もAI市場はバブル景気だと思っています。しかし、それは何となくそう感じているのではなく、ちゃんとした根拠があります。
以降の項で、その根拠を解説します。
AI株がバブルな理由
AI株がバブルと言われているのは、実体経済に基づいていないからです。最近では、マーク・ザッカーバーグ氏までもが、公式に「AIバブル」を認める発言をしています。
大方の予想に反して、OpenAI社のChatGTPはまだ目立った利益を上げていません。OpenAI社の株は、人々の期待と欲望だけで爆上がりしている状態です。
AI関連の巨大テック企業が売り上げを伸ばしているのは、消費者が製品を買っているからではなく、業界内で資金が循環しているからです。
例えば、
AI企業がNVIDIAのGPUを大量に購入する → NVIDIAがAI企業に投資をする → AI企業の株価が上昇して、投資家から資金が流入する → そのお金でAI企業がNVIDIAのGPUを買う
この循環によって、実際の需要以上の売り上げがあるように見えてしまうのです。企業の見せかけの成長によって、株価も割高になってしまいます。実物以上に大きく見えるのはハリボテのお蔭で、実際には中身が伴っていないのです。
しかも、この輪の中心にいるOpenAIは赤字です。ChatGTPの人気にもかかわらず、OpenAIは今年、数10億ドルの損失を出しています。
NVIDIAの半導体は売れていますので実体経済に基づいていますが、それ以外の企業のAI部門は赤字です。
エミン氏の説明は常に分かりやすい
ChatGTP 以外にもAI製品はたくさんあります。例えば、Googleの検索機能、楽天の消費者行動の分析と広告、Amazonの商品販売・物流、SNSの動画に使用されている画像・音声生成AIなど、それらは私たちの日々の生活に深く入り込んでいます。
しかし、今、AI企業の株価を大きく押し上げているChatGTPは、まだ使っている人も少なく、目立った利益を出していません。
ChatGTPの月額料金はビジネスプランが約3,750円（為替によって変動します）、Plusプランは約3,000円です。年間にすると、一番安いプランでも36,000円もします。
人々が500円のサブスク料金も惜しむ今の状況下で、これだけの料金を払ってChatGTPを利用したいと思う人がどのくらいいるでしょうか？
ブロガーやYouTuberの中にはChatGTPを使っている人も多いようですが、踊子はGoogleの検索機能で十分な気がします。
OpenAI社がChatGTPを超える魅力的で有用な製品を出さない限り、AIバブルは本当にバブルで終わってしまうような気がします。
しかし、今、人々は見切り発車でOpenAI社とその周辺の株を買い漁っています。人々を動かしているのは、AIブームに乗り遅れたくないという恐怖と、AIブームで儲けた人を羨ましく思う嫉妬です。それは合理的な判断ではなく、希望と期待、恐怖と羨望です。
しかし、こうであって欲しいという期待と現実は別物です。どんなに人々が熱狂しても、本質的な価値は変わらず、割高な物は割高です。
今は音楽が鳴り響き、シャンパンが開けられ、人々は株高に酔い痴れていますが、やがて音楽も止み、パーティーが終わる時が来ます。
振り返ってみれば、ITバブルの時にも同じ事が起こりました。
人々はITが世界を変える革新的なテクノロジーであると信じ、それに法外なコストを払っていました。IT企業は光ファイバー網に巨額の資金を投じていましたが、ITが普及するスピードは企業の予想よりもゆっくりでした。ITが世の中にゆっくり浸透する間に、企業と人々が投資した金は溶けていってしまいました。
ITバブルの絶頂期にナスダックを買った人達は、その後、15年間に渡って損失を抱えることになりました。
テクノロジーの発展を正しく予想する事と、株式取引で利益を上げる事は別物です。この違いを正しく理解しないと、高い代償を払うことになります。
ITやAIが世界を変えるテクノロジーである事は、間違いないかもしれません。10年、20年、30年先には、AIビジネスが大きな収益をもたらすかもしれせん。
しかし、今年の収益、来年の収益が合理的に予測できないものは投資ではなく、投機です。
今は希望と期待がAI産業の成長を、実際以上に大きく見せている可能性があります。期待と希望で企業の未来の収益を判断してはいけません。
まだ収益の上がっていない企業の株を買うことは、無謀以外の何物でもありません。今日のAI株の価格は適正ではありませんし、AI企業には安全余裕率がまったくありません。
バフェット氏がAI株を購入？
バークシャー・ハザウェイ社の会長バフェット氏が、11月14日、アルファベット（Googleの親会社）に約43億ドル（約6,600億円）を投資したと明らかにしました。
これまで、バフェット氏はこれまでAI関連銘柄への投資を避けてきたために、市場には驚きが広がりました。中にはバフェット氏の後任のグレッグ・アベル氏がバークシャー・ハザウェイ社の経営を改革したがっているのではないかという憶測まで飛び出しました。
これについて、バフェット氏が自らのYouTubeチャンネルValue Investing Buffett Zoneで説明しました。
バフェット氏によると、今回の投資にはGoogleだけでなく、AppleやAmazonなども含まれているとのことです。
バフェット氏はこの投資をAIテクノロジーへの投資ではなく、AIを上手に活用して企業価値、生産性、効率性を高めているビジネスへの投資だと言っています。しかも、それらをリーズナブルな価格で手に入れたと語っています。
つまり、「優良なビジネスをリーズナブルな価格で買う」という従来の理念は変っていないのです。
その一方で、AI企業に対する認識が一部、誤っていたことを認め、「世界は変っている。ビジネスも変わっている。95歳のバフェットも学び続け、変化を恐れず、進化し続けている」と語っています。
バフェット氏が批判しているのはAI企業すべてではなく、実体の伴わない、実力以上に評価された企業です。
そういった企業は、バブルが弾けた時に淘汰され、真に実力がある企業だけが生き残るでしょう。
ウォーレン・バフェット氏（95）、AP
過剰投資のツケ
アメリカのAI企業は、歳入の22～30％を資本支出に割いています。他の企業と比較すると、かなり高い割合です。
また、AI企業がインフラストラクチャーに投じる資金は、公益事業企業の３倍にもなっています。
最近の調査では、アメリカのビッグテック（マイクロソフト、メタ、テスラ、アマゾン、グーグルなど）が過去2年間にAIインフラストラクチャーに投じてきた金額は、5,600億ドルとされています。
これらの投資を回収するには、2030年までに年間2兆ドルの収益がなければなりません。しかし、現在のAI企業の収益は200億ドルです。現在の収益を今後5年で100倍にしなければならない計算ですが、そんなことができる企業は存在しません。
最近、マイクロソフトがAI部門の業績予想を130億ドルと発表しました。一見すると、素晴らしい数字のように見えますが、マイクロソフトは130億ドルの収益を得るために、1,200億ドルを費やしています。つまり、1ドルを稼ぐために、9ドルを費やしている計算です。持続可能なビジネスモデルは、収入を超える出費をしません。
さらにまた、マサチューセッツ工科大学の調査では、スタートアップ企業も含めてると、AIプロジェクトの約95％が利益を上げていないことが分かっています。
もしも、AIの普及率が彼らの予想よりも遅かったら、人々が彼らが予想したほどAIを欲しがらなかったら… 巨額の資金を投じて作った設備も、すぐに時代遅れになってしまいます。
NVIDIAは毎年、新型のチップを発表していますが、半導体の進化のスピードは非常に速いです。そのため、どんなに高価な半導体でも、2年も経つと性能面でかなり劣った物になってしまうのです。
データセンターが抱える問題
AI産業が抱える問題は過剰投資だけではありません。
AIの学習には膨大な量のデータと複雑な計算処理が伴います。それを処理するためには、大量のデータを高速に処理できるプロセッサーやネットワークインフラが必要になります。
現在、多くのAI企業が巨額の資金を投入してデータセンターを建てており、これがAI景気を促進する主要因となっています。しかし、データセンターの建設ラッシュもいずれは収まり、資金も循環しなくなります。
また、データセンターはかなりの電力を消費するのですが、電力供給がそれに追いついていません。新しい産業は急速に進歩できても、電力産業のような古い産業は急には変えられないからです。発電所を新たに建設するには、かなりの時間が掛かります。
メタ（旧Facebook）が計画しているデータセンターは、2ギガワット超の電力を必要とすると言われています。2ギガワットは、小さな町一つ分の電力消費量に相当します。
しかも、それだけの電力を消費しながら、そのデータセンターには130万個のGPU しか収容できないのです。
さらにまた、データセンターで使用する半導体の寿命は極端に短いという問題もあります。
AI向け半導体（GPUなど）の物理的な寿命は、1〜3年程度と言われています。これは、高い消費電力と発熱によるストレスが、物理的な劣化を早めるからです。
2026年の投資は、どうするのが正解？
正解は人によって違いますので、一概には言えませんが、まずは、暴落に備えて準備をしましょう。暴落が来なかったらラッキーですが、来た場合でも備えておけば安心です。
南海トラフ地震や首都直下型地震もいつ来るかは予測できなくても、絶対に来ないと思っている人はいません。それと同じように、大暴落にも備えておきましょう。
リーマン・ショックの時、影響を受けた日本人は僅かでした。多くの日本人の生活は、リーマン・ショックが来ても変わりませんでした。踊子もリーマン・ショックの時の記憶は、ほとんどありません。
しかし、現在は株の暴落が即、経済全体の悪化に繋がる恐れがあります。株価が暴落すれば、アメリカ経済が崩壊します。アメリカ経済が崩壊すれば、世界全体が風邪をひきます。
雇用は悪化し、リストラが増え、給与が下がり、ボーナスがカットされ、物の値段がさらに上がる…そんなシナリオも想定しておかなければなりません。
まずは、現金比率を高めておきましょう。現金比率に正解はありません。収入、年齢、家族構成、投資の種類、資産額、分散化ができているかどうかによっても変わります。ご自分が納得できるラインを探っておきましょう。
毎年、年初に一括投資をしている人は、2026年はすぐに投資をせず、少し様子を見ても良いかもしれません。
現金比率が極端に低い人は、暴落に関係なく現金比率を高めるように心掛けましょう。
投資にフルベット（「全ツッパ」とも言うらしい）している時点で、暴落があっても、なくても危険です。
暴落は楽しくはありませんが、考え方を変えればチャンスになります。ただ恐怖に身を竦めてやり過ごすのではなく、勝機を積極的に掴みに行く胆力があれば、苦境をチャンスに変えることができます。
そんな時、現金と事前の準備、心構え、知識、情報があなたを助けてくれます。暴落が来る前に、予め市場のリサーチをしておきましょう。
お買い得の時に買った株は、暴落が来ても株価が下がっても、何か不運な事が起こっても大きな損失にはなりません。しかし、いくら安くても価値のない株を買ってはいけません。
例えば、高級なカシミヤのコートがシーズンの終わりに半額になっていたら、すぐに着なくても来年のために買っておきませんか？なぜなら、来年になっても、カシミヤのコートには価値があるからです。
暴落時に株を買う場合は、株価が何パーセント下がったら購入するのかの基準も決めておきましょう。
何ヶ月もかけてじりじりと下がっている時に、50円、100円単位の下げで株を購入していると、底値に近づく前に資金が底をついてしまいます。すぐには飛びつかず、自分を制御してじっくり待ちましょう。
踊子はオルカンとS＆P500が最高値の40～50％ぐらいになったら買い戻すつもりです。理由は、多くの専門家が「企業業績・時価総額から見て、今の半値ぐらいが妥当」と言っているからです。中には、「半値でも、まだちょっと高い」と言っている人もいますので、できれば半値以下で買い戻したいです。しかし、欲をかきすぎると失敗するので、程々にしておきます。
なんて知ったかぶりしていますが、「時価総額」の意味もよく分かっていないド素人なので、暴落時にどの銘柄を買ったらいいかなんて分かりません。愚直にインデックス株を買い戻すだけです。
念の為に付け加えておくと、S＆P500はクリスマスにかけて上がっていくと予想されています。毎年、クリスマス前は株価が上がる（または大きく下がらない）のだそうです。
踊子は胆力がないので早めに利確してしまいましたが、余裕のある人は来年まで様子を見るのも良いかもしれません。
＊投資は自己責任で行ってください。
踊子の買戻し計画では、オルカンとS＆P500の割合は7：3です。
オルカンの割合が多いのは、最近、ヨーロッパ株と日本株が好調だからです。ヨーロッパ株と日本株が好調なお蔭で、2025年はS＆P500よりもオルカンのほうが利益を上げています。オルカンのリターンは20％、S＆P500は18％です（楽天証券、2025年11月末現在）。
オルカンの中では、日本株の比率はアメリカに次いで2番目に高くなっています。日本企業を応援したいけれど、何を買って良いか分からないという人は、オルカンを買って、遠くから応援するのもあり（？）だと思います。
オルカンならドル高円安（為替差益）の恩恵も受けられます。
日本株は今後、数十年間で大きく伸びると言われています。
そんな事を言うと、「日本は景気も悪いし、先行きも暗いのに…」と思う人もいると思います。
多くの人が誤解しているのですが、高度成長期のようにGDPが大きく伸びなくても、インフレでも、人口が減っていても、株価は上昇します。庶民が重税で苦しんでいても、株価には関係ありません。
実は、GDPの成長率と株価の上昇は、相関性が低いと言われています。株価の伸びにはGDP以外にも、政治の安定性など様々な要素が絡んでくるからです。
それは、インドを見れば明らかです。
今までは日本株が低迷していたので、米国株一本だったり、インド株に目移りしていた人もいると思いますが、日本株が好調なら日本株に投資したほうが良いに決まってます。自国の産業も応援できるし、インドのよく分からない企業よりも自分がいつも買っている商品のブランドのほうが安心して投資できます。しかも、為替リスクもありません。
高市政権下では軍事・防衛、エネルギー、通信産業が伸びると予想されています。既に三菱重工の株は大きく上昇しています。
残念ながら、日本では100株単位でしか株を購入できないので、ハードルは高めです。最近では、1株単位で買える銘柄も出てきているようですが、数は少ないです。
アメリカのように少額からでも購入が可能であれば、日本株ももっと人気が出るかもしれませんね。
個別株が怖い人は日本のインデックス株を買うと良いかもしれません。踊子も今、日本のインデックス株を勉強中です。
オルカンの次に踊子が狙っているのは、ディフェンシブ株です。ディフェンシブ株とは、人間の生活に欠かせない食品、医薬品、電力、ガス、通信などの株を指します。
これらの品目はどれだけ景気が悪くても買われ続けますので、暴落時でも他の業種に比べて株価の下落が少ないとされています。
ディフェンシブ株は個別銘柄が多いようですが、個別銘柄を避けたいのであれば、SCHDのようなインデックス型の高配当株があります。
高配当株は初心者にはちょっと手を出しづらい商品ですが、SCHDは安定重視の上級者にはよく売れています。楽天証券でも常に売り上げの上位に位置しています。
ここで気を付けていただきたいのは、高配当株ある程度、まとまった金額を投資する必要があるということです。投資額が小さいと、配当金はほとんどでません。
具体的には、月3万円の配当金を得るためには、900万円が必要です。資金に余裕のある方は、是非、試してみてください。
上級者はインデックス株+高配当株や個別銘柄、初心者はインデックス株一択ですね。
まとめ
今回の記事は、バフェット氏の動画「一生に一度あるかないかの大暴落が来る！（A Once in a Lifetime Crash is Coming !）」を中心にまとめたものです。バフェット氏の動画は、投資だけでなく、人生に関しても有益なアドバイスをくれます。
URLを貼っておきますので、良かったらご覧になってください。非常に有益なアドバイスが散りばめられた宝箱のような動画です。
最後に、皆様にバフェット氏の言葉を贈ります。
冨は我慢ができない者から、我慢強い者へと流れる。
感情的な者から、理性的な者へと流れる。
短絡的な思考しかできない者から、長期的な思考ができる者へと流れる。
忍耐強い者は瓦礫の中から宝を見つける。
次の暴落でも、私はそうするつもりだ。
私はあなたもそれに参加できること願っている。
バブルが弾けた時、あなたはオマハからきた老人の言葉に
耳を傾けたことに感謝するだろう。
なぜなら、彼は今、リバイバルヒットしているこの映画を
既に昔、観ているからだ。
Thank you and God bless you.
75年間の投資生活の中で何度も暴落を経験してきた
今回の記事はいかがでしたでしょうか。この記事が皆様のお役に立ちましたら、いいねボタンをポチッと押してください。励みになります。
このブログはまだ読者数も少なく、Google検索にもまったく引っ掛からないこともあります。皆様が偶然、このブログに辿り着いたのは、奇跡のような確率です。
お気に入り登録をしてくださらないと、二度とお会いできないかもしれません。当ブログの記事を続けて読みたいと思われた方は、お気に入り登録をお忘れなく！
